解約率（チャーンレート）の計算方法｜月次の出し方と注意点

この記事では、月次の解約率（チャーンレート）の計算方法と、集計で迷いやすい会員の扱いを解説します。 月額制の講座や会員サイトでは、解約者数だけでなく、どの会員を対象にした割合かをそろえることが大切です。 計算例はすべて仮の数字です。業界平均との比較ではなく、自社の変化を読み取るための方法を扱います。

月次の解約率は月初会員のうち解約した割合で求める

月次の会員解約率は、月初の有料会員のうち当月に解約が有効になった人数を、月初の有料会員数で割り、百分率で表します。分母と分子を同じ会員集団にそろえるのが要点です。

解約率（チャーンレート）とは、対象とする会員や継続売上のうち、一定期間に失った部分の割合です。

月次会員解約率（％）＝月初会員のうち当月に解約が有効になった人数 ÷ 月初の有料会員数 × 100

仮の数字で計算する

月初の有料会員が200人、そのうち当月に解約が有効になった会員が10人という仮の数字なら、計算は次のとおりです。

10人 ÷ 200人 × 100 ＝ 5％

当月の新規入会が40人あり、そのうち2人が月内に解約したとします。この2人は月初の200人に含まれないため、上の分子には入れません。新規会員の月内解約として別に記録します。

この仮の例でほかの増減がなければ、月末会員は200＋40−10−2＝228人です。会員が増えていても、月初会員から10人が離脱した事実は残ります。純増数だけでは解約の状態を判断できません。

月末会員数や新規入会数を分母にしない

同じ仮の例で月末の228人を分母にすると、10÷228×100で約4.4％となり、月初基準の5％とは異なる値になります。新規入会が多い月ほど分母が変わり、既存会員の離脱を比較しにくくなります。

本記事では月初基準を使います。別の定義の指標を見る場合も、式と対象期間を確認してから比較してください。

解約の数え方は集計前に決める

解約を申し込んだ日と、契約が終了した日は分けて記録します。本記事の計算では契約終了により有料会員から外れる日を解約の有効日とし、月初時点の有料会員を追跡します。

たとえば月末に解約を申し込み、翌月末まで利用できる契約なら、申込月の離脱としては数えません。申込件数は今後の離脱を把握する補助指標として持ちます。以下はサービス仕様の説明ではなく、集計ルールを作る際の整理例です。

ケース	月初会員を対象にする場合の扱い
無料登録・無料体験中	有料会員の分母には含めず、有料への移行を別に見る
当月入会・当月解約	月初会員の解約率から外し、新規会員の離脱として記録する
年額契約	月初に有料契約が有効なら含め、契約終了月に離脱を数える
決済失敗	失敗だけで解約とせず、定めた猶予期間後の契約終了を判定する
休会	有料契約が続くかを決め、休会への移行数も別に記録する
プラン変更	会員として契約が続くなら人数の解約にせず、売上増減を分ける
再入会	再入会数を別に持ち、過去の解約記録を消さない

一人が複数契約を持つ場合は、会員単位か契約単位かも決めます。会員単位なら、一部の契約をやめても有料契約が残る人は会員解約に数えません。

同じ人が月内に解約と再入会をした場合、本記事の離脱記録では月初会員の解約を一人一回として残し、再入会を別に計上します。月末に残った人数だけを調べる継続率とは差が出るため、集計メモにこのルールを記載します。

月次集計は会員台帳と増減の照合で進める

月初の対象者を固定し、解約の有効日を照合して集計します。割合だけを保存せず、人数と定義を一緒に残すと、後から原因を確かめられます。

1. 対象月と時刻の基準を決めます。月初・月末の境界や使用するタイムゾーンも統一します。
2. 月初の有料会員IDを一覧にし、対象人数を確定します。
3. 対象者の契約終了記録を照合し、当月の解約人数を重複なく数えます。
4. 解約人数を月初人数で割ります。分母がゼロなら算出不可とし、丸める桁数も統一します。
5. 新規入会、月内解約、休会、再入会を別に記録し、月末会員数と照合します。

会員台帳には会員ID、契約開始日、解約申込日、契約終了日、プラン、継続課金額、終了理由を用意すると整理しやすくなります。個人を特定する情報を分析表に広げず、IDで照合する形でも運用できます。

月末人数は、月初人数に新規入会や再入会などの流入を足し、解約や有料対象から外れた休会などの流出を引いて照合します。差が出たら、二重計上、終了日のずれ、無料会員の混入を調べます。

人数ベースと売上ベースの解約率は分けて見る

会員解約率は離脱した人数を、売上ベースの解約率は失った継続売上を見ます。プランごとに料金が異なる場合、人数だけでは売上への影響を捉えきれません。

ここで使うMRRとは、継続課金額を月額に換算した売上指標です。一時的な入会金や単発販売は除き、税や割引の扱いをそろえます。年額契約は年額を12で割るなど、月額換算の方法も統一します。

指標	本記事での計算式	主に見ること
会員解約率	月初会員の当月解約人数 ÷ 月初有料会員数 × 100	会員の離脱
グロス売上解約率	月初会員からの解約・減額によるMRR減少額 ÷ 月初MRR × 100	失った継続売上
ネット売上解約率	（同じMRR減少額−月初会員からの増額分）÷ 月初MRR × 100	既存会員の売上増減

仮の数字で、月初MRRが50万円、解約による減少が2万円、プラン減額が1万円、既存会員の増額が4万円なら、グロスは3÷50×100＝6％、ネットは（3−4）÷50×100＝−2％です。

ネットがマイナスでも、解約がなくなった意味ではありません。新規会員の売上はこの既存会員の計算に含めず、人数とグロスも併記します。再入会による売上は別に記録し、ネットに含める定義を採る場合はその旨を明記します。

継続率・年次解約率・LTVは条件をそろえて読む

継続率や年次解約率へ読み替えるには、同じ会員集団と期間で追う必要があります。月次解約率をそのまま別の期間の数字として扱わないようにします。

継続率は同じ対象者の残存を測る

継続率とは、対象期間の開始時点の会員のうち、終了時点でも契約が続いている会員の割合です。解約と継続だけに分かれ、再入会などがない条件なら、月次解約率が5％という仮の例の継続率は95％です。

途中で解約して再入会した人や休会者がいる場合は、継続の意味を確認します。連続して契約した割合と、月末時点で有料会員として残った割合は一致しないことがあります。

月次を単純に12倍して年次にしない

毎月一定の割合で同じ集団から離脱するという仮定なら、年次解約率は次の式で換算できます。月次解約率は小数で入れます。

年次解約率の換算値＝1−（1−月次解約率）の12乗

月次5％という仮の数字では、1−0.95の12乗で約46％です。実際の年次解約率は、年初の会員がその年にどれだけ離脱したかを追跡して計算します。季節差や更新時期がある場合、一定率での換算値とは異なります。

LTVは短期間の解約率だけで判断しない

解約率は在籍期間を考える材料になりますが、開始直後や年額更新前の低い解約率が続くとは限りません。プランや在籍期間で分けて読みます。売上や利益と結び付ける方法は、LTVの計算方法｜会員ビジネスでの出し方と使い方で整理しています。

解約率の改善は離脱する時期と理由から考える

全体の解約率を見た後は、入会後の期間、プラン、解約理由に分けます。業界平均を目標に置くより、同じ定義で自社の変化を追い、手を打つ場所を絞ります。

少人数では一人の解約で割合が大きく動きます。率に加えて実人数を併記し、複数月の推移も確認してください。月次率の単純平均と、複数月を通した同一集団の解約率は別の数字です。

入会月ごとの集団を分け、各集団の入会から同じ経過期間で比べると、新規会員の定着を調べやすくなります。年額会員は更新機会の有無も分け、月額会員と混ぜた全体値だけで良し悪しを決めないようにします。

見えてきた状態	次に確認すること
入会直後の離脱が目立つ	最初に見る教材や利用開始の案内が分かるか
特定プランの離脱が目立つ	申込時の期待と提供内容、料金の関係
更新時期に離脱が集中する	利用状況や継続する価値が伝わっているか
決済失敗による終了が目立つ	支払い状況の確認と連絡の流れ

入会直後の課題には、入会後1週間のオンボーディング｜定着させる案内の型を参照できます。価格と期待のずれを調べる際は、月額料金の決め方｜提供内容と続けてもらう期間から考えるも関連します。

フォローの運用を整える選択肢として、GREEN STEPには購入した方をシナリオへ自動登録する機能と、LINE・メールのステップ配信があります。解約率の集計とは別に、入会後の案内を設計する際の検討材料になります。GREEN STEPの公式サイトで機能を見る

まずは集計ルールを一枚にまとめ、同じ条件で月次記録を続けましょう。関連する指標は数字の見方（解約率・LTV）、離脱理由を踏まえた対応は解約防止・休眠対策から確認できます。

参考にした情報

• GREEN STEP公式サイト（確認日：2026年11月10日）

解約率の計算例はすべて仮の数字であり、特定の事業者の実績や調査データではありません。